今週の自分株——2週続けて、AIに近い銘柄から下げた

土曜恒例、今週の自分株まとめ。

今週は核融合を見てきた。金曜の結論は、核融合の部材メーカーの値段を決めているのは、核融合への関わりではなくAIにどれだけ近いかだ、というものだった。その「AIへの近さ」は、自分の持ち株の値動きにもそのまま出ていた。

今週の週間損益は -553,839円。

先週の-891,004円と合わせると、2週間で約144万円の下げになる。

今週の騰落TOP3

上昇

下落

上昇銘柄を見る

① SHIFT+9.26%

先週の+12.91%に続いて2週連続の上昇だ。10月15日に発表した決算で、今期の調整後営業利益を250億円（前期比23.4%増）と見込み、東京ガスとの総額150億円の投資ファンドの設立でも合意した。その流れが今週も続いた。

② 野村不動産ホールディングス+3.18%

今週、個別の新しい材料は確認できていない。

③ SBI・S・米国高配当株式ファンド+2.95%

投資信託だ。AI関連の株が売られた週に、米国の高配当株を集めたファンドが上位に入った。

自分で選んだ個別株は、下げたものが多く、上げたものは少なかった。こういう週は、投資信託で淡々と持っているのがいちばん良い結果になる。個別株をやっていれば、こういう週は必ず来る。個別株の下落はこれまでにも何度も喰らってきたが、投資信託が上昇TOP3に入ったことで、それを改めて実感した週だった。

下落銘柄を見る

下落の1位と2位は、2週続けて同じ銘柄だ。フォームファクターと日本電子材料は、2週間を通すと、フォームファクターは約31%、日本電子材料は約32%下げたことになる。

今週は、AIへの投資が本当に回収できるのかという疑いが、市場で強まった週だった。AIの開発企業にデータセンターを貸している米国のスタートアップ、コアウィーブの財務への懸念から、AI関連の事業の採算を疑う見方が広がった。10月20日の東京市場では、日経平均が一時1,000円を超えて下げ、半導体株が売られた。

先週は「中国のメモリーのニュース」という個別の材料があった。今週は、AIへの期待そのものが揺らいだ。

① フォームファクター-16.64%

日本電子材料と同じ構図で売られた。2週続けての下落TOP3入りで、2週間を通した下落率は約31%になる。

② 日本電子材料-15.41%

フォームファクターと同じ構図で売られた。2週間を通した下落率は約32%になる。

③ サンコール-14.29%

サンコールは8月に、データセンター向けの電子部品の需要が伸びたことを理由に、今期の業績予想を減益から増益に引き上げ、配当予想も20円から35円に増やした。株価はそこから大きく上がっていた。データセンター向けで買われた銘柄は、データセンターへの期待が揺らげば売られる。

下落TOP3は、3つともAIに近い銘柄だった

今週の下落TOP3を、金曜の物差しで並べるとこうなる。

3つとも、株価にAIへの期待が乗っていた銘柄だ。

金曜に、フジクラや古河電工、コヒーレントの値段に乗っている上乗せは、核融合ではなくAIだと書いた。上乗せが大きいということは、期待が揺らいだときに剥がれる分も大きいということだ。今週の自分の下落TOP3は、その「剥がれる側」だった。

一方で、上昇側には決算で今期の見通しを示したSHIFT、不動産の野村不動産、そして米国の高配当株の投資信託が並んだ。AIの期待とは別のところで値段がついている銘柄だ。

2週間で見えたこと

先週の土曜に、「一つのニュースで2割動く銘柄を持っている、ということは自覚しておく」と書いた。今週も同じ銘柄が15%以上動いた。2週間で3割を超える下げは、自覚しておく、で済ませられる大きさではなくなってきた。

それでも、売るかどうかは割高かどうかで決める。2週間で3割下がったから売る、とはしない。ただ、日本電子材料とフォームファクターについては、Week09で見たときと今とで、株価にどれだけAIへの期待が乗っているのかを数字で確かめ直す必要がある。3割下がった今の値段が、本業の利益で説明できる水準まで来たのか、まだ期待が残っているのか。

核融合の週に立てた3つの物差しは、自分の持ち株にもそのまま使える。

1. 本業の利益で説明できる株価か
2. テーマ（今回はAI）の売上はどれだけあるか
3. テーマへの期待が剥がれたら、何が残るか

今週のまとめと来週に向けて

来週は人月ビジネスを扱う。

AIへの期待が揺らいだこの2週間、自分の持ち株の中で2週続けて上昇TOP3に入ったのはSHIFTだけだった。SHIFTのようなITサービスの会社は、売上が「エンジニアの人数×単価×稼働率」で決まる。AIで同じ仕事に必要な人数が減るなら、この式は壊れるのか、それとも利益率が上がるのか。保有しているSHIFT、システナ、辻・本郷ITコンサルティングを、米国やインドのITサービス大手と並べて確かめる。

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