核融合7社比較——値段の差を決めているのは、核融合ではなくAIへの近さだった

今週は、核融合に関わる上場企業を5社見てきた。月曜に立てた物差しは3つだった。

1. 本業の利益で説明できる株価か
2. 核融合の売上はどれだけあるか
3. 核融合が実現しなかったら何が残るか

今日はここに、フジクラと同じ電線メーカーの古河電工と住友電工を加えて、7社を並べる。2社とも核融合の部材に関わっている。

新しく加える2社

住友電工の部材は、フランスで建設中のITER向けだ。研究開発の段階ではなく、実際の装置に組み込まれる部品をすでに量産して納めている。

表1：核融合への近さ

上に行くほど、会社の中で核融合の比重が大きい。

表2：何で稼いでいるか

フジクラ、古河電工、住友電工の電線3社は、今期そろって業績予想を引き上げている。3社とも、生成AIのデータセンター向けの光部品が業績を押し上げている。

表3：評価を並べる

※株価指標は2026年10月20日〜23日の各社の個別記事時点の値（米国株は直近の米国市場の値）。円換算は1ドル＝158円で概算。 ※理論PBRはROE÷資本コスト8%。実際÷理論の大きい順に並べた。 ※PERはコヒーレントが実績（会社見通しから概算すると約30倍）、それ以外の日本株は予想。 ※コヒーレントのPBR・ROEは2026年6月期の決算から計算した値。その他のROEはデータソースの実績値。 ※住友電工は今期の純利益が前期比8.0%減の予想のため、予想PERは高めに出ている。

上乗せは「AIへの近さ」の順に並んでいる

いちばん分かりやすいのは、電線3社の並びだ。

3社とも核融合の部材メーカーだ。しかも、ITERに実際の部品を量産して納めている住友電工が、核融合への関わりではいちばん「実績」がある。それなのに、上乗せはいちばん小さい。

上乗せの順番は、核融合への関わりの深さではなく、データセンター向けの事業がどれだけ大きいかの順に並んでいる。コヒーレントの4.59も同じ理由だ。

核融合で値段がついているのは2社だけ

表3の中で、核融合への期待が株価を直接動かしているのは、助川電気工業とジェネラル・フュージョンだけだ。そしてこの2社は、木曜に書いたとおり、どちらも期待がいちばん高かったときから株価が半分以下になっている。

浜松ホトニクスの3.60は、ROEが4.4%まで落ちていることの裏返しで、本業がかつての稼ぐ力に戻ることへの期待だ。核融合ではない。

表4：未上場の米国勢

今週の副題は「未上場の米国勢を、日本の部材メーカーが支える」だった。本命と見られる米国の会社は、今も多くが未上場だ。

CFSに投資したい個人投資家が、上場株で直接たどり着けるのはフジクラくらいだ。ただ、フジクラを買うと、持つことになるのはほとんどがAIデータセンターの行方になる。

今週わかったこと

月曜に、核融合は「期待」の究極の形だと書いた。今週の7社を並べると、上場株で核融合に関わる方法は、実質的に2つしかなかった。

前者は、核融合が遅れても本業が残る。ただしその本業は、先週の日本電子材料のように、AIの見通しが揺らげば大きく動く。後者は、核融合への期待がそのまま株価になる。そしてこの1年で、その期待はすでに大きく剥がれた。

Week08の原子力では「テーマを、やっている会社ほど安く、語っている会社ほど高い」と書いた。核融合では、少し違う形が見えた。値段の差を決めているのは、核融合をやっているかどうかではなく、AIにどれだけ近いかだ。核融合は、どの会社の株価でもまだ「おまけ」か「期待」でしかない。

最後に、自分の買い方から見ておく。7社のうち、配当利回りが2%を超え、実際÷理論が1に近いのは住友電工だけだった。ITERに部品を量産して納めている会社が、7社の中でいちばん上乗せの小さい値段にいる。核融合のテーマ株を探して見つかったのが、核融合ではほとんど評価されていない会社だった、というのが今週の結論だ。

7社とも保有していない。

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